結局乱立しちゃうんだから。
金融庁からつみたてNISA対象ファンドが発表されています。
http://www.fsa.go.jp/policy/nisa/20170614-2/26.pdf（PDFファイル）
2017年12月6日時点で、インデックスファンド113本、アクティブファンド15本と、125ファンドが対象となっています。
以前からあるファンドに加え、つみたてNISA用に新規設定されたファンドもあり、乱立の様相を呈していますね。
正直言って、非常に分かりにくい。
125本すべてのファンドの目論見書や運用報告書を精査するなんてマニアでもない限り無理でしょうし、では何を基準に投資ファンドを選定すればよいのでしょうか。
最低限ここだけはチェックしておくべきポイントを再確認しておきましょう。
1.ベンチマーク
まずは自分が何に投資するのかハッキリしていなければいけません。日本であれば日経平均、TOPIX、JPX400。海外であればMSCI指数、FTSE指数、S&P500などがつみたてNISA対象指数となっています。
自分の投資方針にどの指数が合致しているのか、構成国や銘柄などをチェックして指数を選びましょう。
MSCI指数の構成国については、以前調べた事がありますので下記を参照頂けたらと思います。
MSCI指数とは
2.信託報酬（可能であれば実質コストも）
投資する指数が決まったら、次は投資するファンドを決めなくてはいけません。同じ指数をベンチマークとするファンドは複数あるため、その中から何かしらの優劣をつけなければいけないのですが、その最たるものが信託報酬でしょう。
例えば、MSCIコクサイインデックスをベンチマークとするファンドでは、最も信託報酬の低いファンドは0.19％、最も高いファンドは0.60％と、最大0.41％の差があります。
信託報酬の差はそのままリターンの差となりますので、信託報酬の低いファンドから数点選び、他の選定ポイントを比較するとスムーズかと思います。
既に数年運用されているファンドであれば、実質コストを調べる事も重要です。
信託報酬は互角でも、実質コストに大きな差がつくことは珍しくありません。
ブログなどを参考にされるのも良いですが、簡単な計算ですので自ら運用報告書を基に計算してみるとコスト意識が高まりますよ。
投資信託の実質コストの計算方法
ちなみに、つみたてNISA対象ファンドは購入時手数料と換金手数料は無料（ノーロード）が条件となっておりますので、手数料はチェックする必要はありません。
3.マザーファンドの資産総額
ファンドの多くはファミリーファンド方式であると思いますので、マザーファンドがどの位の資産規模であるのか確認する必要があります。マザーファンドがあまりにも小さすぎる場合、組入れ株全てを現物株で購入する事ができず、先物比率が高まる事になります。
先物価格と市場価格は必ずしも一致しないため、ベンチマークからの乖離要因となります。
また、資産額が大きくなるほど、株の売買コストを抑える事ができますので、実質コストにも影響してきます。
日本株式で数100億円以上、先進国株式で1000億円以上、新興国株式で数100億円以上の規模があれば、選択肢となり得るファンドと考えて良いかと思います。
まとめ
ファンド選びの際にチェックする事はベンチマーク、信託報酬（実質コスト）、マザーファンドの規模の3点のみで十分。
この3点を比較するだけで、投資対象ファンドが自然と決定してしまうでしょう。
さらに余裕のある人は、ベンチマークからの乖離幅もチェックしてみると、幸せになれるかもしれません。
スポンサーリンク
0 件のコメント :
コメントを投稿